【体が資本】個人事業主・フリーランスが健康診断受けるメリットと安く受ける方法を解説

体が資本のフリーランス。健康診断や人間ドックを受けた方がいいとは思いつつも、費用や手間を考え、放置している人も多いのでは？本記事では、個人事業主が健康診断を受けるメリットや必要な費用について解説します。

フリーランスが健康診断を受けるメリット

結論から言いますと、フリーランスが健康診断を受けることで得られるメリットは大きいです。

そもそも、会社員の場合は、年に1回健康診断が義務付けられているため、受けるかどうかを悩むことはなかったでしょう。会社員とフリーランスの違いは、自分の健康に対する意識の違いとも言えます。

会社員の場合は、もし、病気で働けなくなったとしても、有給休暇や傷病手当金などの制度があり、急に困ることはありません。自分の仕事も、他の人が代わりに進めてくれるでしょう。

しかし、フリーランスの場合、自分が病気で仕事ができなくなれば、収入が途絶えてしまいます。さらに仕事の納期が守れないことにより、信頼を失ってしまうでしょう。

フリーランスの場合、まずは何より「体が資本」です。「所得保障保険」などの加入により、収入減少のリスクに備えることも大切ですが、健康診断を受け、自分の健康管理に目を向けることが、仕事を続けるコツと言えるでしょう。

次に気になるのは、やはりお金のことですよね。個人事業主が健康診断を受ける場合、一体いくら必要なのでしょうか。

個人事業主（フリーランス）が受けられる健康診断は、加入している健康保険により異なります。

例えば、国民健康保険に加入している場合は、基本的に自治体の健診が受けられます。退職後も継続して全国健康保険協会（協会けんぽ）に加入している人や、文芸美術国民健康保険組合に加入している人は、各組合の制度を活用することで、検診費用の一部補助が可能です。

国民健康保険の場合、市区町村が実施する健康診断が受診できます。内容や対象年齢、費用は自治体により異なります。おおよそ無料〜1,000円程度であるケースが多いようです。

ちなみに私の住む市では、基本検診1,000円、特定健診無料です。

【基本検診】
対象年齢：16歳〜39歳

【内容】

【特定健診】
対象年齢：40〜64歳

【内容】

※医師の診察により、必要に応じて心電図あり

2024年度も、もちろん健康診断を受けてきました。約1ヶ月後に届いた健康診断結果には、次のような内容が詳しく記載されていました。

通知方法等も自治体によると思いますが、私の住む自治体では、今回の数値、基準値、前回数値が並んで記載されているため、1年前との変化も比べやすいです。

ただ、自治体によっては、39歳以下の基本検診を実施していないこともあります。その場合は、自分で近くの病院に行き、自費で健康診断を受けるようにしましょう。おおよその価格は1万円程度です。

「健康診断料の勘定科目は？何費？」と悩む人がいるかもしれませんが、個人事業主・フリーランスが健康診断を受診するのは、義務ではなく、あくまで自分の意思によるものです。

会社員のように雇用されている立場でもなく、事業の売上に関することではありません。そのため、健康診断の費用は事業経費として申告することができないため、注意してください。人間ドックの受診費用も同様です。

経費にはできない＝デメリットと考え、受けるのをやめるのは待ってください。年齢や条件によっては、自費負担となるものの、健康意識を高め、病気の早期発見につなげるためには、大事な先行投資といえます。

また「健康診断費用は、医療費控除になりますか？」と質問する人もいらっしゃいますが、原則として医療費控除の対象にはなりません。

ただ“原則として”と記載した理由は、健康診断を受けたことで、重大な病気が発見され、さらに病気の治療にあたったケースが考えられるためです。その場合は、健康診断も「治療の診察」と判断され、医療費控除の対象となります。

セルフメディケーション税制とは、医師の処方せん不要で、ドラッグストアや薬局で購入できる医薬品（OTC医薬品）を、年間12,000円以上購入した場合、12,000円を超える金額（最大88,000円）が所得から控除される仕組みです。

この制度を活用するためには、検診や人間ドックを受ける、予防接種を受けるなど「健康のための一定の取り組み」を行う必要があります。

健康診断を受けておくことで、条件に当てはまれば、確定申告の際にセルフメディケーション税制を活用することが可能です。

「健康診断」と「人間ドック」。どちらも自分の体の状態を確認するための受けるものですが、目的や内容は大きく異なります。次の表にまとめてみました。